■≪沿革・組織≫

わが国における写真製版の専門工場が発祥したのは明治23年と伝えられている。日本の印刷技術が近代化を遂げたのに伴い、写真製版は欧米の先進技術を取り入れながら、印刷工程の重要な分野を確立した。

昭和30年代半ばに印刷業界は本格的なオフセット時代を迎え、写真製版業は質量ともに飛躍的な発展を遂げた。写真凸版からオフセット印刷用のフィルムを「版」として供給する。カラー化が増えるにつれ印刷の前工程を支える業界としての地位を向上させた。また、写真植字の普及拡大により文字組版と版下作成の仕事も急激に増加してきた。

熟練技能者の手作業に依存していた「製版」の時代を経て、カラースキャナ、レイアウトスキャナによるページアップへと、電子化に大きく変貌した。コンビュータ搭載システムを導入、デジタル化した製版情報を扱う過程で、従来の労働集約型の業態から技術集約型の装置産業、高精密な技術産業となった。

製版工程全体がシステム化する傾向が強まり、文字・画像統合システムが大きくクローズアップされてきた。わが国の写真製版技術の歩みを見るとき、その日進月歩には目覚ましいものがある。この中核にあったのが私たち業界団体ではなかっただろうか。

昭和28年12月に、写真製版業の全国組織として、業界の社会的・経済的地位の向上と製版技術の発展を目的として「日本写真製版工業組合連合会(現・日本グラフィックコミュニケーションズ工業組合連合会) の前身である全日本写真製版工業会が設立された。40年に中小企業近代化促進法に基づく近代化指定業種として業界の近代化を進める。全国の8地区に結成されていた写真製版工業組合が、近代化事業実施を契機に41年に団体法による全国組織として「日本写真製版工業組合連合会」を結成した。

47年度から第1次構造改善事業を実施、設備機械の高度化を図る。55年度から第2次構造改善計画で設備近代化と知識集約化を推進、業界体質の強化に取り組む。61年度から第3次構造改善で経営戦略型構造改善事業を実施。さらに平成5年度から創造性開発型の業態を目指した第4次構造改善事業に取り組んだ。

業界の生産の順調な推移を見せていたが、しかしながら、バブル経済の崩壊後はますます深刻化する不況の中で、業界もその影響下にあった。受注停滞、過当競争による価格破壊、そして製版工程のデジタル化によって業態変革の対応に迫られた。業態、のポーダレス化・ネットワーク化が進む中、会員傘下の組合員企業の倒産、廃業が起こっている。このままでは業界が埋没しかねないと事態を憂慮、生き残りをかけた「業界再編成」が課題となり、日本写真製版工業組合連合会、全日本DTP工業会とが平成13年2月2日の臨時総会で統合、名称、を「日本グラフイツクコミュニケーシヨンズ工業組合連合会」に変更、同年4月1日からスタートした。

現在は多様な顧客ニーズに応えるには、これまでの専門に培った文字組版処理技術、画像処理技術は重要な位置にあり、この蓄積された技術力を相互に合わせることで業界独自の戦略的展開をし、相乗効果を高めている。

■≪現状≫

これまでの生産工程別に分業されていた業種構造が崩れ、業態のボーダレス化で急激な構造変化を迫られている印刷の「版」の提供を受け持つわれわれ業界は、単独として『業』の存立が厳しくなり、新しい生き残りをかけていかなければならない。これまで培った組版および画像処理技術を生かした独自のデジタル化対応を図り、印刷工程の中で、これらのノウハウを生かすことのできるポジションにいることを絶好な機会としてとらえ、前向きに対応を図っている。

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